法人向けスマホレンタルサービスおすすめ3選！　利用するメリットや選び方を解説

仕事で必要なスマートフォン（スマホ）を購入するか、レンタルするか悩んでいる企業担当者の方も多いのではないでしょうか。短期間の使用ならレンタルが適している一方で、長期間の使用なら購入した方が良いケースもあります。

そこで本記事では、法人向けスマホレンタルサービスのメリットやデメリット、おすすめのレンタルサービス3選をご紹介します。法人向けスマホレンタルサービスと自社購入それぞれの特徴を理解した上で、どちらが自社に適しているか判断しましょう。

法人向けスマホレンタルサービスのメリット

業務用のスマートフォンを購入する場合、契約手続きや端末管理などにコストや手間がかかります。法人向けスマホレンタルサービスを活用すれば、導入や管理にかかる負担を軽減できます。具体的なメリットは、以下の通りです。

• 端末購入費や通信費を抑えられる
• 利用期間や用途に応じて柔軟に契約できる
• 経理上の仕訳がシンプルになる
• サポート体制が充実している

それぞれの詳細について詳しくご紹介します。

端末購入費を抑えられる

法人向けスマホレンタルサービスを利用すれば、端末購入費や通信費を抑えられます。

スマートフォンを新たに導入する場合、機種によっては1台当たり数万円から十数万円の端末代と月々の通信費が発生します。レンタルなら初期の端末購入費用が不要なため、導入時の初期費用を抑えることが可能です。

そのため、イベント期間やプロジェクト期間など短期的にスマートフォンが必要になる場面では、購入するよりもレンタルする方がトータルコストを抑えられるケースが多いです。

利用期間や用途に応じて柔軟に契約できる

法人向けスマホレンタルサービスは、利用期間や用途に合わせて柔軟に契約できるのもメリットです。1日単位から月単位での契約ができ、プロジェクトの期間に合わせて必要な台数を気軽に導入できます。

また、レンタルなら契約のための審査が簡略化されているケースが多く、導入までの手続きが比較的スムーズです。ただし、審査の有無や通過の難易度はレンタル会社によって異なるので、契約時に確認しておきましょう。

経理上の仕訳がシンプルになる

スマートフォンをレンタルすれば、経理上の仕訳がシンプルになります。

購入する場合、そのスマートフォンを企業の資産として計上しなければなりません。固定資産の計上には減価償却の処理を行う必要があるため、経理担当者の業務負担が大きくなる可能性があります。

一方、法人向けスマホレンタルサービスであれば、月々の利用料を賃借料で計上でき、経理業務にかかる負担を軽減できます。

サポート体制が充実している

法人向けスマホレンタルサービスは、故障や紛失といった万が一のトラブルに備えてサポート体制が整っている点もメリットです。

購入したスマートフォンの場合、トラブル内容によっては修理期間が長引く可能性があります。代替機を手配できなければ、通常業務に支障が出てしまうでしょう。

一方でレンタルサービスであれば、故障時や紛失時に代替機を迅速に送付するサポートが含まれている場合があり、業務が滞るリスクを抑えられます。また、操作の面で不明点があった場合、問い合わせれば迅速に解決できるのもポイントです。

法人向けスマホレンタルサービスのデメリット

法人向けスマホレンタルサービスを利用すればさまざまなメリットがある一方で、いくつかのデメリット・注意点も存在します。利用を検討している場合は、以下に挙げるデメリットを把握しておきましょう。

• 長期利用には適していない
• 途中解約時の違約金・紛失時の損害金に注意する
• プランによっては一部の機能に制限がかかる

長期利用には適していない

法人向けスマホレンタルサービスを長期間契約する場合は、かえってコストがかさむ可能性があります。

レンタルサービスは、短期で利用するユーザーを主な対象としており、料金は日額や月額で設定されていることが多いです。2年や3年など長期間使用した場合、月額費用を払い続けることになり、購入するよりも総額が高くなる可能性があります。

長期利用が前提であれば、購入費用と比較した上でどちらが合理的なのか見極めましょう。

途中解約時の違約金・紛失時の損害金に注意する

法人向けスマホレンタルサービスを契約の途中で解約したり、端末を紛失したりした場合、違約金や損害金が発生する可能性があります。

例えば、契約期間が2年間のプランを1年で契約すると、数万円単位の違約金に加えて残りのレンタル料金を一括で請求される場合もあるのです。

また、紛失や盗難などでレンタルした端末を返却できない場合は、損害金が発生することもあるため、事前に規約を確認しておくことが大切です。

プランによっては一部の機能に制限がかかる

プランによっては、一部の機能が制限されている場合があります。例えば、通話転送機能やSNSが使用できない、特定のアプリがインストールできないなどです。必要な機能が使用できないと、業務に支障を来す可能性があります。契約前に制限内容を確認しておきましょう。

法人向けスマホレンタルサービスおすすめ3選

ここからは、おすすめの法人向けスマホレンタルサービスを3つご紹介します。

• ジャパンエモーション｜法人向けスマホレンタルサービス
• ソフトバンク｜モバイル端末レンタルサービス
• KDDI｜モバイルレンタルプラス

ジャパンエモーション｜法人向けスマホレンタルサービス

ジャパンエモーションでは、法人向けにスマートフォンやタブレット、ポケットWi-Fiなどのレンタルサービスを提供しています。展示会やセミナー、選挙活動、自治体の業務といった多様なシーンに対応したプランを用意。必要な期間・台数に応じて、柔軟に利用できます。

その他、請求書払いでの対応や海外向け通信機器の手配も可能です。

ソフトバンク｜モバイル端末レンタルサービス

ソフトバンクでは、ソフトバンクのスマートフォンをレンタルできるサービスを提供しています。

トラブルが発生した際は、24時間365日対応の専用ヘルプデスクに相談でき、サポート体制も万全です。故障してしまった場合でも、すぐに代替機を送ってくれるため、業務が滞るリスクを軽減できます。

また、契約期間中の紛失や修理費用が無料になるレンタル保守パックもあります。

KDDI｜モバイルレンタルプラス

KDDIのモバイルレンタルプラスは、auのスマートフォンやタブレットをレンタルできるサービスです。

専用ヘルプデスクによる365日サポートがある他、一定の条件下であれば、故障時の修理費用や紛失・盗難時の代替端末費用、バッテリー消耗時の交換費用が不要になるサポートも提供されています。

さらに、スマートフォンの運用管理代行サービス・KDDI業務支援ソリューションを活用すれば、初期設定から緊急時の遠隔対応まで一括で任せられるため、社内の管理負担を軽減可能です。

法人向けスマホレンタルサービス契約時に見るべきポイント

法人向けレンタルサービスを契約する際は、料金プランや故障時・紛失時の補償内容を確認しましょう。

料金プランは、利用したい期間に応じて適切なものを選ぶ必要があります。レンタル会社によって料金は変動するため、複数社に見積もりを取った上で目的や予算に合ったプランを選定するのがポイントです。

さらに、サポート体制や補償内容が充実していれば、万が一のトラブルにもすぐに対応可能です。故障時に代替機の提供してくれるかどうかや、紛失時に迅速な利用停止処理をしてくれるかといったことを確認しておきましょう。

法人向けスマホレンタルサービスを利用して、端末のコストを抑えよう

法人向けスマホレンタルサービスは、業務用のスマートフォンを必要な期間だけ借りられるサービスです。端末代や通信費などの初期費用を抑えられるだけではなく、経理業務の工数削減やトラブル時のリスク回避なども期待できます。

ジャパンエモーションでは、法人向けのスマートフォンやその他周辺機器のレンタルサービスを提供しています。これまで政府や官公庁、メーカー、メディア業界など幅広い企業さまに利用いただいており、導入実績は全国12万社以上です。

経験豊富な法人専任担当者が企業ごとに適したプランや端末をご提案するので、ぜひお気軽にお問い合わせください。