| 2024年4月17日 | 法人向けレンタル携帯の機能制限！おすすめシチュエーションも解説 |
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【導入】
レンタル携帯を従業員に持たせたいけれど不正利用や情報漏洩が心配で、機能制限をかけたいと考えている方はいませんか。実はGoogleアカウントやApple IDがあれば、レンタル携帯でも機能の制限は可能です。
この記事では、レンタル携帯で制限できる機能や、おすすめのシチュエーションを紹介します。従業員の不正利用や情報漏れを防止しつつ、レンタル携帯を導入したいと考えている方はぜひご覧ください。
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レンタル携帯も機能制限が可能！
レンタル携帯でも問題なくスマホの機能は制限できます。GoogleアカウントやApple IDで設定を行うため、スマホ本体の制限機能に依存しないためです。
IDやアカウントを所有していれば、レンタル端末でもスマホの機能制限は問題なくできます。制限をかけられない機能は基本的に存在しないため、購入端末と全く同じ制限をかけられると考えて良いでしょう。
レンタル携帯で制限できる機能
レンタル携帯で制限できる機能は、以下の4つです。
- サイトへのアクセス
- 端末機能
- アプリの利用
- 通話機能
各機能制限について、これから詳しく解説します。
サイトへのアクセス
不適切なサイトへアクセスすると、端末がウイルスに感染するリスクが高まります。個人情報を盗まれる可能性もあるため、あらかじめ危険なサイトへはアクセスしないようにレンタルスマホの設定を変えましょう。
危険なサイトへのアクセスを禁止するのはもちろん、端末によってはインターネット利用そのものを制限する機能もあります。また、ネット活用の時間帯を指定すれば、社員が勤務時間外にスマートフォンを使えないようにすることも可能です。
端末機能
スマホ端末そのものの機能を制限するのも、レンタルスマホではできます。制限できる機能はカメラやマイク、位置情報などです。不適切な音声録音・動画撮影などを防ぎ、情報漏えいを防止できます。
GPSを日中はオフにできないよう設定し、勤務している従業員の居場所を特定するのも可能です。位置情報を管理するためには、事前にスマホを親アカウントに登録する必要があります。一旦登録をしておけば、親機からアカウント別にGPSのオンオフを設定できるため便利です。
アプリの利用
従業員用のスマホで、不要アプリのダウンロードを防げます。
近年では会社の備品を使い、従業員がアプリ・ゲームなどを楽しんでいたと言う報告が相次いでいます。レンタルスマホでアプリの利用制限をすれば、これらのトラブルを防止できるでしょう。
勤務態度に関する印象の悪さを外部に与えないためにも、とくに営業担当や接客などをする従業員のスマホはしっかり管理してください。
通話機能
会社用の携帯を使い、プライベートな通話をしてしまう事態も時折発生します。通話履歴を消してしまうとどこに電話をかけていたのかわからなくなるため、会社が料金を負担する羽目になりかねません。
登録している場所以外への通話を制限すれば、このようなトラブルが起きなくなります。国際通話の防止や通話時間帯の設定もできるため、積極的に活用しましょう。
レンタル携帯の性質を応用し制限できる機能
レンタル携帯ではSIMカードも同時レンタルできるサービスもあります。SIMカード付きのレンタルスマホでは使えないサービスのため、制限ができる機能は以下の2つです。
- キャリア決済
- LINEなどの電話番号依存アプリ
社員用のレンタルスマホの決済機能や電話番号に依存するサービスの悪用は、防止するべき問題の1つです。これから始まる解説をよく読んで、レンタルスマホでの機能制限のメリットをしっかり押さえましょう。
キャリア決済
レンタルスマホでSIMカードと本体を同時にレンタルすれば、キャリア決済が活用できなくなります。キャリア決済とは電話番号とSIMカードを連携させ、スマホの利用料金と合算で会計を行えるサービスです。以下のようなサービスが、キャリア決済には該当します。
- auPAY
- d払い
- ソフトバンクまとめて支払い
従業員に貸し出しているスマホでキャリア決済を使えないようにすれば、誤って課金をされる心配がなくなるでしょう。故障時のプライベート携帯の代わりとして使わない場合には、SIM＋本体の組み合わせがおすすめです。
LINEなどの電話番号依存アプリ
従業員が社用レンタルスマホのLINEを公私混同して使ってしまい、友人に誤って会社の情報を送信してしまう事故はよく起きています。
社用携帯として、本体とSIMカードがセットのレンタル携帯を使えば、LINEそのものが使えなくなるため安心です。LINEが使えないよう機能の制限を行ない、社用のチャットワークやメールなどでビジネスのやり取りをさせましょう。
レンタル携帯の機能制限を端末の種類別に解説
レンタル携帯の使用制限は、端末のOS別で以下のように異なります。
- iPhoneはスクリーンタイムやペアコントロールで制限する
- AndroidはGooglePlayのファミリー設定を使う
これからOS別の機能制限の方法を詳しく解説するため、ぜひご覧ください。
iPhoneはスクリーンタイムやファミリー共有で制限する
スクリーンタイムは、個々のデバイスで利用時間を確認したり、アプリやWebサイトの利用を制限したりする機能です。
アプリ内購入の禁止や、デバイスの利用状況をまとめたレポート作成もできます。個人のデバイス利用を管理する目的で使用されるため、出張中の社員1人のレンタルスマホを制限するときに効果的です。
ファミリー共有は、家族最大6人のApple IDをグループ化してデバイスを管理したり、コンテンツやサービスを共有したりする機能です。子機のデバイスをスクリーンタイム管理するときや、全員の位置情報を共有するときに役立ちます。
複数のiPhoneをレンタルして親機を上司に設定し、部下のスマートフォンを管理するのに効果を発揮するでしょう。遠隔でも操作を制限できるため、徹底的に従業員が不正行為をしないよう管理する際にも便利です。
AndroidはGooglePlayのファミリー設定を使う
Androidの制限設定はやや複雑であり、 GooglePlayストアから当該アカウントを制限する形で機能制限が実施されます。Playストアを開き、以下の手順でファミリー設定を行って機能を制限しましょう。
- ファミリー設定からメンバーの管理を選択
- 保護者による使用制限を行う
- カテゴリ別にさまざまな内容を制限・禁止する
- 設定を保存すれば機能の制限が開始される
しかし、これらの制限方法はGoogleアカウントに依存するため、別アカウントでログインすれば制限は解けてしまいます。必要に応じ、サードパーティ製のアプリを併用して端末そのものの制限もすると良いでしょう。
レンタル携帯の機能制限が役立つシチュエーション
法人レンタル携帯の機能制限が役立つシチュエーションは、以下の3つです。
- 従業員を監視できない出張先に見送るとき
- 教員が学生にレンタルスマホを貸し出すとき
- 複数の社員に企業が携帯端末を貸し出すとき
各シチュエーションをこれから詳しく解説します。
従業員を監視できない出張先に見送るとき
従業員が監視できない場所に出張する際には、レンタルスマホを貸し出し、遠隔で制限するのがおすすめです。
仕事に必要なアプリのみを許可してSNSアプリやゲームアプリなど、業務に関係ないアプリの使用を禁止すれば集中力を維持できるでしょう。
私用通話を禁止したり、不正なウェブサイトへのアクセスを禁止したりすれば社内の機密情報も漏れません。出張先で機密情報を取り扱う場合には、とくにレンタルスマホの制限が効果を発揮します。
スマートフォンでの録音を禁止してオフラインの音声レコーダーを持たせれば、取材情報などの漏洩も防ぐことも可能です。
教員が学生にレンタルスマホを貸し出すとき
教職についている方は、修学旅行や社会科見学などの目的で学生グループにレンタルスマホを貸すシチュエーションもあり得ます。教員のスマホは貸し出せないため、制限ができるレンタルスマホを役立てましょう。
宿泊時の連絡用スマホで通信や通話、アプリ利用などを制限すれば不適切な内容を生徒が検索せずに済むでしょう。夜間にYouTubeやゲームアプリなどを使用し、睡眠時間が確保できない事態も防げます。
見知らぬ土地では、学生たちが自由行動中に迷子になってしまう可能性もゼロではありません。 GPS情報を常に開示するよう設定しておけば、生徒たちがいなくなっても場所がわかるため不測の事態を防止できます。
複数の社員に企業が携帯端末を貸し出すとき
iPhoneには複数台の端末を親機で制限できる機能が搭載されているため、チームの管理に便利です。
イベントなどで複数の社員にスマホを貸し出したとしても、 GPSを常にオンにするよう制限しておけば居場所を特定できます。通話を社員以外できないようにしておけば、イベント中の不正利用を防げるでしょう。
もしイベント中に端末をなくしてしまった場合にも、機密情報を守るために遠隔でロックが掛けられて安心です。
機能制限ができるレンタル携帯のメリット
機能制限ができるレンタル携帯のメリットは、3つあります。
- 不正アクセスやウイルス感染の心配を減らせる
- アプリなどへの課金トラブルを防止できる
- 端末の利用時間や機能利用をカスタマイズできる
メリットをしっかり把握してレンタル携帯の機能を制限し、業務効率やセキュリティ管理に役立てましょう。
不正アクセスやウイルス感染の心配を減らせる
近年、スマホの普及とともに、不正アクセスやウイルス感染による情報漏洩や金銭被害などのリスクが急増しています。さまざまなデータや機密情報がデジタル化されてきている現代では、スマホのセキュリティ管理は重要です。レンタル携帯に機能制限を設定すれば、こうしたリスクを大幅に軽減できます。
個人用の端末を制限すると日常生活にも支障が出ますが、レンタルで社用端末を確保していけば、そのリスクは大きく減るでしょう。プライバシーを確保しつつ、会社情報の漏洩を防止する手段として端末の機能制限は有効です。
アプリなどへの課金トラブルを防止できる
SIMカード付きレンタル携帯にはキャリア決済を行うための手段がありません。 これはレンタル携帯のSIMカード名義が、レンタル会社にあるため発生する制限です。
アプリなどへの課金ができないため、社用の携帯電話で不正行為を行うことができなくなります。アプリの制限をすれば後払い決済アプリのダウンロードも阻止可能です。徹底して従業員の社用スマホの不正利用を防止したいなら、レンタルスマホを貸し出しましょう。
端末の利用時間や機能利用をカスタマイズできる
従業員を監視できない場所に出張させる際には、スマホで遠隔制限を活用するのがおすすめです。仕事に必要なアプリのみを許可してSNSアプリやゲームアプリなど、業務に関係ないアプリの使用を禁止すれば集中力を維持できます。
機密情報を取り扱う出張先へ行く場合にはとくに効果的です。情報漏えいを起こしかねない録音やアプリ使用などの機能を遠隔で制限し、セキュリティ効果をアップできます。
機能制限ができるレンタル携帯のデメリット
機能制限ができるレンタル携帯のデメリットは、以下の2つです。
- SIMカードに依存する制限が無条件で課される
- 長期契約は多額の費用がかかる
レンタル携帯には制限や費用などに関するデメリットもあります。SIMカードで機能を制限してしまうと、キャリア決済やLINEなどのツールが使用できません。どちらか片方だけの制限はできないため、社内連絡でLINEなどを使っている場合には注意が必要です。
レンタル携帯特有のデメリットとして、長期利用のコストが高くなりやすいことも挙げられます。数日から数ヶ月のレンタルならば、購入よりもレンタルのほうがコストが低いです。
しかし、年単位の利用になると端末を購入した方が安い可能性もあります。長期的にスマホを活用するなら、格安携帯や中古スマホの購入も検討してください。
多数の端末制限ができるスマホをレンタルするならジャパンエモーション
スマホ端末をレンタルしたいと考えているなら、ジャパンエモーションのレンタルがおすすめです。iPhoneもAndroid端末もレンタルでき、親機用に使うタブレットなどもレンタルできます。
iPhoneの大口発注もできるため、イベントなどで使うスマホを一括レンタルするのも可能です。スマホを購入するには端末本体の料金もかかるため、レンタルを活用しコストを抑えながら端末を入手しましょう。
法人のレンタルならZoomなどで気軽に相談を行ない、書類を提出するだけで簡単に審査が可能です。最短即日でレンタルができ、2回目以降は即日対応もいたします。ぜひお気軽にスマホ端末のレンタルを当店へご相談ください。
レンタル携帯の機能制限を活用して安全性を高めよう
スマホの機能制限を活用すれば、無駄な通話やアプリの使用を防止できます。レンタルでも機能制限は問題なくできるため、ぜひジャパンエモーションの法人レンタル携帯をご活用ください。
GoogleアカウントやApple IDを活用し、従業員が使うスマホにうまく機能制限をかけましょう。危険なサイトにアクセスし、情報を漏洩させる不測の事態にも備えられます。