| 2024年2月21日 | レンタルスマホの初期費用は基本無料にできない！節約ポイントを解説 |
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レンタルスマホの初期費用は基本無料にできない！節約ポイントを解説
【導入】
レンタル携帯の初期費用を、無料化できないかと悩んでいる方はいませんか。残念なことですが結論からいうと、レンタル携帯の初期費用を無料にするのはほぼ不可能だといわれています。しかし、かかる費用を限りなくゼロに抑えることは可能です。
この記事では、レンタル携帯の初期費用を無料に近い額に抑えるためのポイントを紹介します。
【はじめに】レンタル携帯にかかる初期費用とは何か解説
はじめに、レンタル携帯にかかる初期費用の内訳を紹介します。
- 端末にかかる基本料金
- 携帯を契約する際にかかる事務手数料
- 通信費込みのプランならSIM発行手数料もかかる
- レンタル端末を送ってもらうなら送料も必要
- 契約に補償金がかかる会社もある
初期費用と呼ばれているお金の内訳を知り、理解を深めましょう。
端末にかかる基本料金
端末の使用料金や月額料金は、初期費用に含まれやすいお金です。通話や通信のサービスを使うために、レンタル会社へ費用の支払いをします。
レンタル会社によっては、キャンペーンなどで基本料金を値引きするケースも多いです。お得にスマホレンタルをしたいなら、基本料が安い端末や会社を選びましょう。
なお、基本料金は端末の機種が古いほど安くなりがちです。最新機種をレンタルするときは、逆に基本料が高くなるため注意してください。
携帯を契約する際にかかる事務手数料
レンタル業者が契約の手続きをするのに必要な事務手数料は、3,000～4,000円前後が相場です。レンタル会社では、書類の確認や配送手配などにかかるお金をまとめて事務手数料と呼んでいます。
しかし、なかには事務手数料が無料な会社もあります。配送料などが事務手数料に入っている場合には、直接受け取りをすれば費用を抑えられるでしょう。
通信費込みのプランならSIM発行手数料もかかる
発行手数料は、SIMカード付き端末をレンタルするときにかかるお金です。加入者を特定する契約情報を記入する必要があるため、SIＭ付きレンタル携帯を契約するとほとんどの会社で請求されます。
もちろん、SIMフリー端末を借りた場合は費用が発生しません。SIMカードを持っているなら、本体のみを契約すれば費用を抑えられます。
レンタル端末を送ってもらうなら送料も必要
レンタル端末を自宅や会社に発送してもらうなら、送料もかかるでしょう。端末の送料は住んでいる地域や速達指定などで変動します。
本社が関東などにあり、そこから沖縄や北海道へ発送するときには、かなり高いお金がかかるため注意が必要です。送料を抑えるためには、近くに実店舗がある会社を選んで取りに行くか、送料無料の会社を選びましょう。
なお、送料は会社によっては事務手数料に含まれている場合もあります。契約書に送料の欄がない場合には、事務手数料の項目をチェックしてください。
契約に補償金がかかる会社もある
携帯レンタルの契約時に、初期補償金を設定しているサービスは多いです。これは通信トラブルや故障破損等に備えて設定される料金であり、いわゆる預り金やデポジットと呼ばれます。
端末の故障や紛失時には修理金として使われ、何事もなく契約が終わった場合は全額返金されるシステムです。補償金なしのサービスは初期費用が安い一方、故障時にかかる費用が全額負担になる可能性が高いため気をつけましょう。
レンタル携帯に初期費用無料のところは少ない理由
レンタル携帯に初期費用無料のところはほとんどありません。理由をこの章では詳しく解説します。
料金未納に備え初期費用を設定している
スマホレンタル会社は審査がないため、代わりに初期費用を設定しています。レンタル会社は、近年審査が緩いスマホの契約手段として普及し始めたサービスです。そのため、契約違反や料金等のリスクも高まっています。
レンタル会社はこれらのリスクを極力減らすために、はじめに払うお金を設定しました。これが初期費用であり、スマホレンタルにおいては信用を示す指標にもなっています。
端末を契約できる金銭的余裕があると示すためにも、初期費用は必要なシステムといえるでしょう。
端末の基本料金は事前徴収することが多いため
端末の基本料金は、初回契約時に支払いとなる場合が多いです。その後は月額料金を支払いながら、スマホを継続利用します。
スマホや携帯のレンタルにおいて、端末の基本料金はレンタル開始とセットだと考えましょう。月額利用料金は後から請求となりますが、1日あるいは数日のレンタルの場合でも端末の基本料は支払う必要があります。。
ほとんどの場合、基本料金は初回に請求されるため、初期費用が無料になりません。
初期費用が無料携帯レンタルサービスの注意点
初期費用が無料の携帯・スマホのレンタルサービスは、故障・紛失時に全額実費負担になる可能性があります。
先述した通り、補償金があるレンタルサービスはスマホが故障したときに、そこからお金を払うデポジットシステムです。デポジットタイプの補償金システムがある場合、故障時の費用を全額払うわけではなく利用者の支払い上限が設定されています。
初期費用が無料の携帯レンタルサービスでは、この補償が一切ない場合がほとんどです。スマホが故障したり紛失したりしたときには、費用を全額支払いする契約になっている可能性が高いため気をつけましょう。
また、初期費用が無料のレンタル携帯は、基本料金や通信費などが高い可能性もあります。初期費用0円の売り文句に釣られて申し込むと、通信でかかるお金が大きくなり損をするケースもあるため注意が必要です。
レンタル携帯の初期費用を無料に近い額に抑える3つのポイント
レンタル携帯の初期費用を抑えるポイントをこの章では3つ紹介します。
- キャンペーン期間を狙って契約をする
- 一時故障ならSIMフリー端末を活用する
- 送料が安い会社か実店舗受け取りを選ぶ
コストを上手に抑えたい方は、ぜひご覧ください。
キャンペーン期間を狙って契約をする
スマホレンタル会社の中には定期的にキャンペーンを開催しているところがあります。
初期費用が無料になったり、レンタル費用の割引が受けられたりするため、非常にお得です。
なお、端末レンタルのキャンペーンを行っているところは、公式サイトに広告を掲載する傾向にあります。気になる会社の公式サイトを調べ、キャンペーンが行われているかをチェックするとよいでしょう。
一時故障ならSIMフリー端末を活用する
端末故障などの理由でスマホをレンタルするなら、SIMフリーの携帯・スマホ端末を活用するのがおすすめです。SIMカード分の契約手数料や費用が差し引かれます。
本体のみの契約なら、SIMカードに登録されているキャリア情報やLINEなどの情報もそのまま使えます。スマホの初期費用を安く済ませられるだけでなく、電話番号を変えずに活用できるのも嬉しいポイントです。
送料が安い会社か実店舗受け取りを選ぶ
携帯レンタルの初期費用のなかでも、抑えやすいのは送料です。実店舗があるレンタル会社で受け取りをすれば、送料は無料になります。
送料の値引きキャンペーンや、特定の地域内の配送が無料などのサービスを活用するのもおすすめです。ジャパエモは申し込みが法人なら、実店舗で端末を受け取れます。実店舗受け取りは端末の試用をしてからの契約も可能なため、ぜひ気軽にお申し付けください。
レンタル携帯のメリット
初期使用料が無料でなくてもレンタル携帯を使う以下5つのメリットを、この章では解説します。
- 審査が携帯契約よりも緩い
- 法人の場合は会計処理の負担が軽くなる
- 保証金先払いなら故障時の請求が高額化しにくい
- 即日レンタルが可能な場合もある
- 支払い方法の柔軟性が高い
レンタル携帯を契約しようか迷っている方はぜひ確認し、参考にしてください。
審査が携帯契約よりも緩い
個人向けのレンタル携帯は、審査が緩い傾向にあります。なぜなら、レンタル携帯を提供している会社がキャリアとの契約を代行しているからです。
携帯購入審査に通りにくい一般の方でも、スマホや携帯を手に入れる手段としてレンタルスマホは注目されています。スマホ契約がしにくい個人事業主の方などに、レンタル端末はおすすめといえるでしょう。
法人の場合は会計処理の負担が軽くなる
レンタル携帯は法人が費用を経費計上できるため、節税に効果的です。端末の所有権がレンタル会社にあるため、本体の資産計上も必要なく会計処理の負担が軽くなります。
端末やSIMカードの管理や更新などもレンタル会社が行うため、手間をかけたくない企業用としてレンタルスマホはぴったりです。業務効率を向上させたい法人の方は、ぜひ活用してください。
保証金先払いなら故障時の請求が高額化しにくい
レンタル携帯の場合、初期費用に補償金が含まれている場合が多いです。補償金は、端末やSIMカードの故障や紛失などの際に、修理費や交換費などの費用をカバーするために設定されます。
故障時の請求が高額になりにくいのは、補償金を先払いするレンタルサービスを活用する大きなメリットです。初期費用をしっかり先に払っておくと、万が一の事態に備えられます。
即日レンタルが可能な場合もある
法人のスマホ・携帯レンタルの場合、2回目以降の契約で即日レンタルができるところもあります。
初回レンタルの場合は手続きに時間がかかり、レンタルは原則として翌日以降のスタートです。しかし、 2回目のレンタルでは契約手続きが完了しているため、素早くスマホを借りられます。
ジャパエモの法人レンタルサービスは、利用が2回目以降なら即日レンタルが可能です。必要なときに素早く端末を借りられるため、故障時や突然の出張、イベントなどに備えられます。
支払い方法の柔軟性が高い
スマホ契約の場合、支払い方法は現金一括払いやクレジットカードのみに限定されがちです。しかし、レンタルスマホの支払手段には、コンビニ支払いや銀行振込などもあります。
個人向け店舗の中には、電子マネーなどに対応しているところも珍しくありません。法人のスマホレンタルの場合、請求書払いに対応しているサービスもあります。多彩な支払い手段があるスマホレンタルを、ぜひ活用してはいかがでしょうか。
レンタル携帯のデメリット
初期費用を支払うレンタル携帯のデメリットは主に2つです。各デメリットをこれから解説するため、レンタル携帯と携帯の購入をどちらにしようか迷っている方はぜひご覧ください。
業者により初期費用には差がある
スマホレンタル会社の中には初期費用が極端に高かったり、逆に安すぎたりする会社もあります。
初期費用の高い会社は保証が手厚いケースが多く、いざというときも安心できる可能性が高いです。問題になりやすいのは、極端に料金が安すぎる会社といわれています。
公式ホームページがないところや、担当者の対応が悪い会社は特に注意が必要です。契約書が乱雑だったり、全くなかったりするところは違約金が発生しやすいため避けましょう。
なお、ジャパエモはわかりやすい公式サイトがあり、法人の専任担当者も在籍している安全性が高い会社です。安心してスマホレンタルをご利用ください。
名義が自身のものにならない
初期費用を支払えば気軽に端末が手に入るレンタル携帯ですが、持っている端末の名義は自分のものになりません。スマホの電話番号を書類に記入したり、身分証明書に電話番号を記入したりできない点には注意が必要です。
SIMカードを持っており、臨時の端末をレンタルするならSIMなしで契約をしましょう。SIMカードが自分のものであれば、スマホの電話番号は個人所有とみなされます。
ジャパエモでの携帯レンタルや初期費用支払いをする流れ
ジャパエモで携帯レンタルをする際に、レンタルや費用支払いをする流れをここでは解説します。必要なステップは、以下の5つです。
- レンタルの申し込みを行う
- 初期費用支払いのためにクレジットカードを登録する
- 身分証明書をメールで送付する
- 契約が完了しスマホや携帯電話が発送される
- 端末を返却し2回目の支払いを行う
各ステップをこれから解説します。
レンタルの申し込みを行う
まずはスマホレンタルの申し込みを行いましょう。ジャパエモのスマホレンタルは、法人と個人で申し込みページが分かれています。希望するリンクから、メールで問い合わせをしましょう。
なお、平日の10～19時なら、電話での問い合わせも可能です。法人は03-5444-1188、個人は03-6275-1786にお電話ください。メールよりも電話の方が素早く受付ができるため、急ぎの際はこちらを活用しましょう。
法人申し込みをする際には、ヒアリングのために初回面談を実施します。自店舗に来店するか、ZOOMなどのWeb会議ツールでお悩みやご希望する端末の種類などをお問い合わせください。
個人で申し込みする場合には、面談や実店舗への来店は必要ありません。
初期費用支払いのためにクレジットカードを登録する
ジャパエモで初期費用を支払う際には、クレジットカードを登録する必要があります。法人の場合は、審査をすれば請求書払いも可能です。
初期費用の支払いには端末料金・オプション・送料・事務手数料が含まれます。これらは申し込み時点で確定している料金すべてを指し、延長やトラブルがない限りは追加料金はかかりません。
なお、ジャパエモではレンタル携帯を借りる日数が5日以内なら初期事務手数料が無料になるためお得です。
身分証明書をメールで送付する
支払い情報の登録が済んだら、身分証明書を提出しましょう。顔がしっかり判別でき、以下の項目がわかる書類が使えます。
- 現住所
- 生年月日
- 書類の有効期限
- 氏名
運転免許証や保険証、マイナンバーカードなどの書類を撮影してメールかFAXで送付してください。
なお、法人の場合には登記簿謄本のような法人確認書類や認印の印鑑証明、法人との関係性を証明する社員証なども必要です。請求書払いを希望する際には、銀行口座の情報も必要なため気をつけましょう。
身分証明書の提出が完了したら、審査を行います。問題がないと判断されれば、端末のレンタル契約が可能です。
契約が完了しスマホや携帯電話が発送される
機器の受け取りは自宅だけでなく、空港やホテルでもできます。
法人の場合は実店舗での受け取りも可能です。実店舗で受け取りをする場合には、送料は無料になります。レンタル携帯の初期費用を無料に近い金額に抑えたいなら、ぜひ活用しましょう。
携帯電話が届いたら、その日からスマホレンタルが開始されます。複雑な初期設定などは必要なく、すぐに端末が使えるため便利です。
端末を返却し2回目の支払いを行う
端末の返却は佐川急便の着払いか 返却用の着払い封筒で行います。清算は登録したクレジットカードに請求されるため、後払いなどの手続きは基本必要ありません。
2回目の料金支払いには通話料金や延長料金、コンテンツの通信情報料などが含まれます。故障や破損等がある場合には、弁済金も発生するため注意しましょう。
レンタル携帯の初期費用を無料にできる可能性は低い
レンタル携帯の初期費用を支払う理由は、端末の補償や支払い能力があるとレンタル会社に示すためだといわれています。携帯端末を利用するために必要な費用なので、しっかり支払いをしましょう。